【塾を開業】するには？開業までの準備と成功のポイントを解説！

「塾を開業するには、どのような準備をすればいいの？」

「塾の開業を成功させるポイントは？」

そんな疑問を抱えているあなたのために、今回は次のトピックを中心に紹介していきます。

• 【塾】の開業には資格が必要？
• 【塾】を開業するメリットとは？
• 【塾】を開業するまでの準備は？
• 【塾】開業を成功させるポイントは？
• 【塾】の開業に必要な費用は？

【塾】の開業には資格が必要？

結論からお伝えすると、塾の開業に資格は必要ありません。

個人事業主として開業する方は、開業届を税務署に提出すれば大丈夫です。

ただ、全くの未経験のまま塾を開業するよりは、他の塾で経験を積んだり、教育免許を所得してから開業する方もいます。

塾の開業は飲食店などの他の業種と異なり、在庫を抱えるリスクが低いので比較的始めやすいのが特徴です。

特定の資格は必要ありませんが、以下のような素質は大切になってきます。

• そもそも子どもに教えることは好きなのか？
• 情熱を持って教えられるのか？
• 子どもたちに教えることで、講師として自身の成長にも繋げられるか？

また、塾の先生も生徒からしたら、教育者の1人であることには変わりありません。

ただ勉強を教えるだけではなく、生徒の人生に少なからず影響を与えるということを念頭に置いたうえで、どのように教育していくかはしっかりと考えておきましょう。

【塾】を開業するメリットとは？

ここからは、塾を開業するメリットを確認していきましょう。

1. 費用を抑えて開業できる
2. 未経験でも開業できる
3. 在庫を抱えるリスクが低い
4. 個人指導なら差別化しやすい
5. スケジュールを組みやすい

①：費用を抑えて開業できる

塾を開業するメリットとして、他の業種と比べても費用を抑えて開業できるというものがあります。

自宅の一室などの小さいスペースから始められるので、土地や物件にかかる費用を抑えることが可能です。

また飲食店のような大規模な工事や設備の導入も必要ないので、その分費用を抑えられるでしょう。

さらに塾長1人だけで教えるのであれば、人件費も大幅に抑えられます。

また、個人指導の場合はアルバイトでも対応できるため、正社員を雇わずに済むケースも多いので、さらにコストを削減することが可能です。

②：未経験でも開業できる

塾の開業は、未経験でもスタートできるというのも、メリットの1つです。

塾の開業や運営に教員免許や指導経験などの資格は、問われません。

ただ、何も知識がない状態で塾を開業するのが不安な場合は、フランチャイズに加盟すれば、塾の運営・経営ノウハウなどを学べるので、より安心して開業できるでしょう。

③：在庫を抱えるリスクが低い

在庫を抱えるリスクが低いことも、塾を開業するメリットとして挙げられます。

塾の経営は仕入れた商品を販売するビジネスではないので、小売業のように大量に仕入れて売れ残ってしまうということがありません。

教材や模試の仕入れは発生しますが、1ヶ月あたり売上の10％程度なので、利益も残しやすいでしょう。

④：個人指導なら差別化しやすい

個人指導などをメインとした小さな塾の場合、大手の塾との差別化をしやすいというのもメリットです。

個人指導塾であれば、指導方針や細かいルールをはじめ、カリキュラムも自身で決めることができます。

そのため、大手の塾に不満を持っている方にとっては、個人指導の塾はうってつけの存在です。

講師が何度も変わったりしないという点でも、安心感を得られるでしょう。

⑤：スケジュールを組みやすい

個人指導塾は、集団で指導する塾と比べて、スケジュールを調整しやすいというメリットがあります。

集団で授業を行っている塾では、空席が埋まらないときなどに無駄な時間が発生してしまいかねません。

しかし、個人指導であれば隙間なくスケジュールを埋められるため、無駄な時間が発生せず、効率的な運営ができます。

【塾】を開業するまでの準備は？

ここからは、塾を開業するまでにどのような準備をすればいいのか、ご紹介していきます。

• 店舗を決める
• 講師の採用・教育をする
• 届出・申請書を提出する

店舗を決める

まず塾の開業に必要なのは、店舗です。

店舗の取得方法は、次の2通りあります。

• 新しく物件を取得する
• すでに所有している物件や自宅を利用する

新しく物件を取得する場合は、取得費や内装工事費、設備費などが必要になります。

一方で、すでに所有している物件や自宅を利用する場合は、店舗にかかる費用を抑えることが可能です。

そして個人指導または集団指導のどちらかを選ぶによって必要なスペースも変わってきます。

指導を行うスペースはもちろん、自習や講師用のスペースも確保できる店舗なのかを確認しておきましょう。

フランチャイズに加盟する場合は、本部が開業エリアや店舗の候補を紹介するなど、サポートをしてくれるので安心です。

講師の採用・教育をする

塾の開業は、オーナーが1人で経営しない限り講師の採用や教育が必要になります。

とくに個人指導塾の場合、集団指導よりも多くの講師を採用しなければなりません。

とはいえ、人数を増やすことだけに重きを置いてアルバイトをやたらと採用するのは、避けたほうがいいでしょう。

たしかに人件費は抑えられますが、指導の質が落ちて生徒が離れてしまっては元も子もありません。

フランチャイズに加盟する場合、採用支援や講師用の研修の実施などサポートが充実しているところが多いので、オーナーの負担を軽減しつつ安心して採用・教育が進められるでしょう。

届出・申請書を提出する

塾を開業するにあたり資格は不要というのは先述したとおりですが、以下の届出や申請書は提出が必要です。

• 開業届
• 事業開始申請書

塾に限らず新しい事業を始める際に必要なのが開業届。

開業届は、身分証と印鑑を持って税務署に行けば手続きができます。（郵送でも対応可）

また、各都道府県が定める最寄りの役所に事業開始申請書も提出しましょう。

個人で開業する際はこの2つの手続きだけでOKですが、法人として講師や事務員などの従業員を雇用する場合には、税務署への給料支払事務所の開設届出書の提出が必要です。

【塾】開業を成功させるポイントは？

続いて、塾の開業を成功させるポイントを確認していきましょう。

• 集客が見込める場所で開業する
• マーケティング戦略を立てる
• 保護者からの信頼を得る

集客が見込める場所で開業する

塾の経営を成功させるためには、集客が見込める立地で開業するというのが成功への近道です。

開業予定のエリアにターゲット層となる小・中・高校生が多く住んでいて、そこから徒歩でも通えるような距離にオープンするのがいいでしょう。

また開業エリアに応じて、以下のようなポイントもおさえておくと安心です。

• 都心の場合……駅や停留所の付近
• 郊外の場合……送迎用の車が駐車できるスペースがある場所

また、周辺にライバルとなる塾があるかどうかも生徒や講師募集にも大きく影響するので、しっかり確認しておきましょう。

マーケティング戦略を立てる

綿密なマーケティング戦略を立てることも、塾の経営を成功させるために欠かせません。

ターゲット層である生徒の数がこのまま減り続けると、必然と競争は激しくなっていきます。

そのため、何の戦略もないまま塾を開業してすぐに経営を軌道に乗せることは至難の業です。

何も知識がない状態で開業するより、事前にしっかりとマーケティングの戦略を立てたうえで開業することをオススメします。

保護者からの信頼を得る

塾の経営には、生徒からの信頼はもちろん、保護者からの信頼も得ることが大切です。

いくら生徒との相性がよくても、実際にお金を支払っているのは保護者であることがほとんどなので、保護者と良好な関係が築けなければ辞められてしまうかもしれません。

また、信頼関係を築くことで口コミによって塾の評価が上がったり、ほかの生徒を紹介してもらえれば、より一層成功へと近づきます。

【塾】の開業に必要な費用は？

最後に塾の開業には、どのくらいの費用がかかるのか、確認していきましょう。

あくまでも一例ですが、かかる初期費用と運営費用は、次のとおりです。

塾開業にかかる初期費用

結論からお伝えすると、塾の開業に必要な初期費用は、約500万円と言われています。

その主な内訳の一例は、次のとおりです。

• 物件取得費……120万円
• 内装工事費……100万円
• 設備費……200万円
• 教材費……40万円
• 広告宣伝費……40万円

主な費用は、物件取得費や内装工事費、設備費、教材費、広告宣伝費で、塾を構える立地や規模などによって変動します。

また先述したように、すでに取得済みの物件や自宅の一室を塾とする場合は、物件取得費などを抑えられます。

また、個人指導と集団指導のどちらにするかでも、初期費用の額変わるでしょう。

個人指導の場合は小さいスペースでも開業できますが、集団指導の場合はある程度の広さを確保しなければなりません。

また、生徒の人数によって必要な机・イスの数なども変わってくるので、開業を予定している塾の規模に合わせて費用をシミュレーションすることをオススメします。

塾開業にかかる運営費用

塾を開業した後の運営費用は、1ヶ月あたり約200万円と言われています。

その主な内訳の一例は、次のとおりです。

• 人件費……90万円
• 賃貸料……45万円
• 水道光熱費……5万円
• 教材費……30万円
• 広告宣伝費……30万円

主な費用は、人件費や賃貸料、教材費、水道光熱費、広告宣伝費などで、塾の規模や生徒の人数などによって大きく変わります。

塾の経営において運営資金の中で大きな割合を占めるのは、人件費です。

人件費は講師の人数だけでなく、学生のアルバイトを雇うのか、経験者を雇うのかでも変わってくるので、事前に入念な計画を立てておきましょう。

そのほか、塾特有の運営資金として挙げられるのが教材費です。

テキストや模試の仕入れにかかる費用は、1ヶ月あたり売上の1～10％がかかります。

また開業後も講師や生徒募集するための宣伝は欠かせません。

広告宣伝費は、1ヶ月あたり売上の5～10％がかかるつもりで資金計画を立てておきましょう。

まとめ

今回は、塾の開業に関して、次の項目をお届けしてきました。

• 【塾】の開業には資格が必要？
• 【塾】を開業するメリットとは？
• 【塾】を開業するまでの準備は？
• 【塾】開業を成功させるポイントは？
• 【塾】の開業に必要な費用は？

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